【第2波コロナ到来!】自粛すべきか?それとも出かけるべきか?

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どーも、だれよりもわかりやすくがモットーの、cedrobookのすぎです。

いつも当ブログをご覧いただきありがとうございます。

当記事を信頼する担保

  • 筆者は現役会社員
  • サッカー歴25年
  • 趣味は読書とYouTube
  • 情報収集と人間観察が大好き
  • だれよりもわかりやすくがモットー

といった感じです。

ネットや本からの情報をもとに、個人的な見解で発信しています。みなさんが疑問に思うことを、知りたい情報のニーズに合わせてだれよりもわかりやすく解説していきますので、ぜひご覧くださいませm(_ _)m


本記事では、

コロナで外出はしてもいいの?それとも自粛したほうがいいの?

西村経済再生担当大臣と小池東京都知事の発言はどちらが正しいの?

コロナは本当に恐いウイルスなのか教えて!

といった疑問に答えます。


◎当記事を読んで理解できること

  1. 旅行は行ってもよい
  2. 感染に注意すべきは高齢者

これが私自身が出した結論になります。このロジックについては順に解説していきますねm(_ _)m

みなさんが気になっていることは、コロナに感染リスクがあるうえで、『Go Toキャンペーンで旅行に行ってもいいのか?』ということが1番の疑問点だと思います。とはいえ、西村大臣と小池都知事の発言に矛盾があるので、かなりの戸惑いだと思いますし、筆者自身もそれはすごい思います。なので、この疑問をわかりやすく紐解いていきたいと思います。最後までご覧くださいませm(_ _)m

では早速、本題に入っていきますね。


旅行は行ってもよい

まずは、現状2020年7月24日現在で、いわゆる、『第2波』とも言われているコロナの感染者数が増加しています。

中でも、東京都は爆発的に感染者が増え続けているため、小池東京都知事は、『緊急拡大警報』などと大々的に警鐘を鳴らし、「不要不急の外出は自粛してください。」と都民に呼びかけています。

しかしその一方で、西村経済再生担当大臣の会見では、「東京都の感染者は増加してはいるものの、家族旅行の外出はしても良い。」と発言されています。

ちょっと待って!小池都知事は外出は自粛しろと言っているのに、西村大臣は家族旅行は行ってもいいって、超矛盾してるじゃん!

実際にTwiterでも、大臣と都知事の発言に多くの方はこの矛盾に反発と疑問を抱いています。

この発言を踏まえて実際に私たちはどのように行動すればいいのか?つまり、外出自粛すべきか、それともGo Toキャンペーンを利用して旅行に行ってもいいのか。

あくまでわたくしの個人的な見解になりますが、

ポイント

◎Go Toキャンペーンを利用して家族旅行に行くことは可能。

なので、西村経済担当大臣の発言に賛成だと考えます。

本当に大丈夫なの?第2波きてるし、感染するリスクがめちゃくちゃあるじゃん!

もちろん言うまでもないですが、感染に気をつけたうえでならば旅行等の外出はしても大丈夫だと考えます。

例えば、今後についても、夏休みなども、『自粛』となると経済のダメージというのは非常に大きいので、政府の法案でもある、『Go Toキャンペーン』がありますし、経済をしっかりと回していくには、基本的にはいいことではあると思います。

しかしこの日本のメディアは、本当にニュースに取り上げることが下手。だから、

外出は控えたほうがいい?

旅行は行ってもいいの?

結局どっちが正しいの?

このように私たち国民の不安と疑問、そして矛盾を触発させる報道の仕方をするのです。

なのでこのように記事を書いて、補足したうえでこの混乱を整理して、わかりやすく解説していきます。

繰り返しになりますが、結論としては、

◎Go Toキャンペーンを利用して家族旅行に行くことは可能。

それはなぜか?

日本総研の経済・政策レポート』の中にあります。

補足

日本総研』という会社ですが、日本トップクラスのシンクタンク。年商1200億円、従業員2500人の大企業です。非常に頭のいい、エリートの人たちが集まっている会社でもあります。

◎7月13日付けで発表されているレポートの中に、このような一文があります。

このようにメッセージを伝えていて、おそらくではありますが、西村大臣もこのレポートから私たち国民に向けて発信しているのではと思います。

日本総研自体も、変な会社ではないため、信頼していいのではと私個人でもそう思います。

日本総研がレポートで発信している、

  • 若者にコロナは脅威ではない
  • 心配は無用
  • 経済をもとに戻すこと

この3つが証明する根拠を解説します。

若者にコロナは脅威ではない

まず、日本での新型コロナウイルスにより死亡者数は、『年間で0.07%』になります。つまり、感染者100人中、1人以下の死亡確率になるわけです。

超少ないじゃん!

そうなんですね。なので、日本ではコロナで死んでいる人というのは、ほとんどいません。国際比較をしてみると、欧米では8%ほどに達している国もありますが、韓国や中国などのアジアの国は日本同様に致死率は低いため、ヨーロッパではやや高めになっているということがわかります。日本を含めたアジアでは、致死率は非常に低いです。

補足

◎インフルエンザと比較しても、死亡率は低め。

なので、日本単体で言えるのは、インフルエンザ同等のリスクであるということが、過去のデータ分析の結果から言えます。

インフルエンザと同じくらいじゃん!コロナにビビりすぎてるのかな?

あまり過信は禁物ですが、いま現在でのデータからは、インフルエンザよりも死亡率は低いことが証明されています。


心配は無用

日本総研のレポートの事実として、コロナの感染において過剰に心配する必要はない。

それはなぜか。

ポイント

◎日本のコロナ感染者は増えている。しかし、高齢者の感染者は増えていないから。

実際に、若年層や壮年層の人たちの感染拡大で、高齢者の感染は、今のところ兆候はみられていません。

なので、重症患者となりうる高齢者や持病を持った人への感染というのは、ピーク時よりも減っていますし、それはなぜかというと、高齢者への感染が抑制されているからだという分析があります。

◎既知の話ですが、新型コロナウイルスは高齢者の人たちが高いリスクを持っていて、若年層や壮年層の人が感染したとしても、『無症状』あるいは、『軽症』すなわち風邪のような症状で済んでしまうケースというのがたくさんあります。これも事実として証明されている話になります。

つまり、若い人たちが無症状のままウイルスを持っているケースがあるということです。調べてみないとわからないですが、そもそも無症状なら感染している自覚がないですし、検査もしないですよね。

とあるホストクラブでクラスターが発生し、数十人がPCR検査しましたが、ほとんどの人が陽性だったにも関わらず、無症状であるという事実もあります。

『ウイルスを持ってはいるけれども無症状』というのは、コロナに関わらず他のウイルスにもあり得る話で、単に、いまが旬のコロナであるがゆえに、大人数が検査を実施し、陽性反応が出たことで、グラフが積み上がっているのが目に見えているだけだということです。ただ、実際に重症化のリスクがある高齢者に関しては、感染を抑えることができているので、その点はきっちりコントロールできています。

※もちろん高齢者の感染者数が増えると死亡率は上がるので、これだけは気をつけるポイントであり優先的に防止する策であることには間違いありません。

◎高齢者の感染拡大に注視しながら経済活動をしていくことが得策。

高齢者の感染を防止することができれば、そこまで恐いという印象は無くなるはずです!


経済をもとに戻すこと

日本総研としても、西村担当大臣も同じスタンスですが、

ポイント

◎自粛をすると、経済が回らない。

これに関しても既知な話になるわけですが、そもそも論として、すでに倒産したとか、現状で経営が悪化している会社はたくさんあります。

  • 観光業
  • 製造業
  • 小売業

など、コロナにより大ダメージを受けている会社は無数にありますし、ほとんどが少なからず経営に影響が出ていますし、逆にコロナのビジネス的なマイナスの影響を感じていない人はいなのではないでしょうか。

世界の株価が上がっているため、もしかしたら麻痺している人がいるかもですが、確実に悪化していることは確かです!

実態経済を見てみても、この先の不透明感から、国民がお金を使わなくなっているのは事実ですし、ダイレクトに給料が減っている人や、派遣切りになった人も多数いるはずです。

その状況から考えて、『再び自粛』というのは、経済に与えるダメージは非常に大きいということは分かっています。

さらにまた、『特別定額給付金』で、再度10万、20万を国が支給できるかと言えばさすがに厳しい感じはありますよね。

この給付金の10万円も私たちが納めている、『税金』なわけで、結局はまた税金として返さなければならないわけなので、キャッチアンドリリースですよね!

なので私個人の見解で言うと、困っている人には支給すべきではありますが、それ以外で一律とかの対応は否定的ではあります。

7月23日から26日まで、祝日を合わせて4連休になっていて、自粛ムードが漂っているわけですが、外出はしない、外食もしない、さらに旅行の予約をキャンセルしている人もいるはずです。なので、そうなると確実に経済に対するダメージはあります。

さらにこれが、第3波、第4波と続けてくるようであれば、自粛ムードが継続されるわけで、さらに経済にダメージが及ぶということになります。

そうなると当然、再生ができない事業も出てくるわけで、会社をクビになってもおかしくない状況に立たされる可能性は十分にあります。

脅しとかそうゆうのではなく、私も含めてそのリスクが有るということだけは念頭に置いとかなければならないです! 

なので、経済活動を止めることができないので、国は、『Go Toキャンペーン』で旅行を私たちに促しているわけです。


以上、日本総研のレポートから、国と東京都の発言のギャップが読み取れると思います。

ポイント

◎簡潔にまとめると、国は経済活動を止めたくないから、『外出して!』と呼びかけ、自治体は感染拡大を防止したいから、『自粛して!県境の移動は避けて』と呼びかけているのですね。

繰り返しですが、私個人の意見としては、国に賛成です。致死率が低いですし、高齢者の感染を防止できていれば普通の風邪とそんなに変わらないということが読み取れました。

エリート集団の会社、『日本総研』のレポートで、

このようなメッセージを報告しているので、まず間違いないかなとは思います。

脅威に感じるのは高齢者で、若年、壮年層の人たちはそこまで看過する必要はありません。死亡率も低いですし、現状で感染者数は増えているものの、重症化した患者は増えていないのが事実なのでエチケットをきっちりおこなっていれば、自粛をしなくとも外出は可能ということになります。

さらに、経済活動においてはかなりのダメージを追うことになるため停止することは危険だということです。高齢者は年金生活をしているわけで、私たち若年、壮年層は重症化リスクが少ないので、普段どおりに仕事をして経済活動をおこなうことがいいのではというのが、日本総研、国、そして私からの意見になります。

私たちが経済を回していかなければ、仕事がなくなり、給料がなくなり、日本自体が立ち回らなくなってしまうのです。なので、自粛ムードよりも、低リスクの私たちが活動していかなければならないのです!

まとめ

◎自粛するべきか?それとも外出は可能か?

結論としては、『外出してもOK

若年、壮年層は重症化するリスクが極めて低いこと。無症状あるいは風邪程度の軽症で済む場合があるので、Go Toキャンペーンなどを利用した旅行や外出は出かけても大丈夫です。ただし、重症化するリスクがある高齢者への感染の拡大防止として、マスク、手洗いなどのエチケットは必ず行ってください。コロナに感染して嬉しい人はいないと思いますので、なるべく、『密』は避けて旅行を楽しむことですね。


以上が、本記事の内容になるのですが、もう少しお話したいと思います。

◎そもそもなぜこのような混乱を招いているのか?

感染者が爆発的に増えて大丈夫?

自粛はすべき?

はたまた外出はしてもいいの?

このように混乱をを招いて、どのように行動すべきかそれすらもわかりません。

こうなった原因というのは超シンプルです。

ポイント

◎すべてはマスコミの報道の仕方に問題アリ。

毎日のように感染者数が報道されていますが、単に数字だけを言われて、恐いウイルスだと根付いている私たち国民に感染者の増加を報道されたら恐怖でしかありません。

なのに、「旅行に出かけましょう!」なんて言っていたら、

どうゆうこと??

このように誰しもがなるはずです。

「危険のなのは高齢者で、若年、壮年層は無症状がほとんどで感染しても死亡率は100人に1人もいないです!」ときっちり報道すればいいものの、「クラスター発生!」とか、「過去最多!」とか、マスコミは人間の弱みにつけ込んだことばかりで視聴率を稼ごうとしますから、肝心な実態というものは報道しません。

感染者数は増えているけれども無症状の人がたくさんいる。そのなかで高齢者の感染は減っている、そして死亡率は低い。と国民が納得し安心するような報道をしたうえで、「旅行に行きましょう!」と政府が発言することが望ましいのです。

◎マスコミは恐怖を煽る報道が大好き。

これは頭の中に知恵として叩き込んでおいてください。

つまりは、メディアと呼ばれるテレビやネットといったものを安易に信用しすぎてはダメです。なので、自分で調べる、もしくは信用できる人の情報を頼りにするしかない。

◎マスメディアは基本的に高齢者向けの情報発信。

さらに、テレビを基本的に見るのは高齢者です。いまの若い人たちはYouTubeであったり、SNSであったり、そこから情報を得るわけです。なので、高齢者が見ているテレビは、高齢者向けの報道をするわけです。

◎政治家も高齢者向けの呼びかけをする。

都知事が、「自粛しなさい!」と呼びかけているのは、選挙で票を集めたいからでもあります。都知事もまた高齢者向けに自粛を呼びかけることで、選挙に行く高齢者の心をしっかり掴んで支持率を上げたいからなのです。俗に、「高齢者の命を守ります!」と言っているようなものです。

ここまで聞くとだいたい矛盾が溶けてきますよね。

国は、「旅行行きなさい!」と言っているのは感染者数は増えているけど、そこまで脅威では無いことが証明されている。

自治体が、「自粛しなさい!」と呼びかけるのは、選挙の票を稼ぐための高齢者向けの発信である。ということです。

だから双方の呼びかけに矛盾が生じているわけなのです。つまり、自分の年齢にあった行動をすればいいだけです。若い人は最低限のエチケットをして旅行に行けばいいし、逆に高齢者はリスクが高いから自粛したほうがいい。このように自分にあった行動を取れば大丈夫です!

長々と話してしまいましたがこのあたりで終わらせていただきます。

最後までご覧いただきありがとうございました

当ブログでは、だれよりもわかりやすくをモットーに、

旬なトレンドに合わせた役立つ情報や、自己啓発書やビジネス書中心に書籍の紹介、レビューもしています

ぜひ参考にしていただけたら幸いです。

ありがとうございました。

では。

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